  「放送レポート」２１９号 発行 ６月１４日発売 | パネルディスカッション 「テレビの媒体価値とＣＭの未来」 谷村智康 後藤浩一 渡辺修平 井上浩史 岩崎貞明 江草普治
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| ●ラジオ営業の問題点（下） 「ラジオ活性化プロジェクト」アンケート調査から／小寺健一
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２００９年度若手研究者研究助成 決定 | テーマ「現代中国のマスメディアによる「公共圏」の構築―2008年四川大地震の事例を中心に」
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| 「グローバルメディアによる文化の表象作用とローカルコミュニティにおけるその受容過程―客家土楼の世界遺産登録をめぐる「民俗知識」
の生成・受容に関する分析―」
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| 「地域社会における断絶とローカル・メディアの意義―「共感」の再生をめざした実践的研究」
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| 助成の内容、申請については 研究助成制度 のページをご覧下さい。
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メディア総研ブックレット 新刊発行 | 「ワーキングプア」「ネットカフェ難民」「偽装請負」…
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| 流行語となり、全国で社会問題化している現代日本の「貧困」。
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| この問題にメディア・ジャーナリズムはどのように迫ってきたか。
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| また、貧困問題の解決に向けて、メディアができることは何か。
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| 第一線で活躍するジャーナリストたちとの議論を通じて考察する。
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| １ 貧困報道の現場から ＮＨＫスペシャル番組センター 板垣淑子
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| ２ 背後に横たわる農村の崩壊 民俗研究家 結城登美雄
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| ３ 新自由主義と現代日本の貧困 一橋大学 渡辺 治
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| メディア総研ブックレットは書店でお求めになれます。
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| お近くの書店にないときは、メディア総研までご連絡ください。
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総務省『通信・放送の総合的な法体系に関する研究会 中間とりまとめ』に対する
メディア総合研究所のパブリック・コメント ２００７年７月２０日
| メディア総研では、総務省の「通信・放送の総合的な法体系に関する研究会 中間取りまとめ」に対し、
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| メディア総研としてのパブリックコメントを提出しました。
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「放送法等の一部改正」法案に対するメディア総研の見解 発表 ２００７年５月３０日 | ２００７年４月６日、政府は「放送法等の一部改正法案」（以下「改正案」）を閣議決定し、国会に上程しました。
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| 私たちは、表現の自由を保障するための放送の自立という観点、また国民の共有財産である電波を利用する放送の公共性という観点か
ら、この「改正案」は到底容認できないという結論に至りましたので、この「改正案」の廃案を求め、放送法制のあり方について根本的に議
論しなおすことを強く求めるため、別記の見解を発表しました。
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新規維持会員募集
メディア総研は維持会員の会費で運営される非営利の団体です。設立１０周年を迎え、いままでの提言活動、シンポジウムなどの開催にも評価をいただいております。
メディア総研では、現在の複雑なメディア状況のなかでさらに充実した研究活動をめざしています。そのためにも研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる方々（維持会員）のご協力が欠かせません。維持会員には以下のような特典もあります。ぜひ入会をご検討ください。
維持会員の特典
くわしい案内、各資料の詳細はそれぞれのページをご覧ください。
維持会費は「個人」「団体」とも年間一口、一万円（一口以上）です。
趣旨にご賛同いただけるようでしたら、ご連絡ください（mail@mediasoken.org）。折り返し、入会申込書、会費払い込み用紙等を郵送いたします。
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ご注意ください！
私どもは任意団体の研究機関です。
同名の「株式会社メディア総合研究所」という組織とお間違えになり、郵便物などが到着、また電話でお問い合わせをいただくことが増えました。しかし、まったく別組織ですのでくれぐれも混同されぬよう、ご確認お願いいたします。
また、ビデオ作品の制作、販売、あるいは翻訳業務などはしておりません。
刊行物は「放送レポート」（隔月刊）、「メディア総研ブックレット」のみです。
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メディア総合研究所
〒160-0007 新宿区荒木町１−２２−２０３
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Fax: 03-3226-0684
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シンポジウム
日誌・メディアの法的規制