メディア総合研究所  

メディア総合研究所は、1994年に日本民間放送労働組合連合会(民放労連)が設立しました。研究者・労働者・ジャーナリストがボランティアで、市民の立場からメディアを調査・研究・考察する民間の研究組織です。メディア総合研究所は次の3つの活動の柱を掲げています。

〇国際人権
 国際的視点に立つと、日本は人々の人権が守られている国とは言えません。国際人権という視点からメディア研究とシンポジウム開催等の活動を進めます。
〇表現の自由
 民主主義社会にとって重要な人権の一つに表現の自由があります。政府や政治によるメディアへの圧力に対して、『放送レポート』での特集記事や声明、シンポジウム等を通じて異議を唱えてきました。
また、大手メディアでは伝えられることの少ない「表現の自由」についても考えています。「表現の不自由展」もその一つで、各地での開催をサポート。国民の知る権利に資する研究を進めています。
〇ジェンダー
 日本社会のあらゆるところでいまだに性別役割分業意識が根付いており、メディア産業も例外ではありません。多様な報道のあり方を考えるために、メディア組織のジェンダーバランスや、報道内容を批判的に考察します。
Media Research Institute
研究員専用
  • 研究プロジェクトの状況
  • 運営委員会・研究会報告
  • ログイン
維持会員募集
研究所の目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。
維持会費は年間1口1万円。

●維持会員の特典
メディアに関する情報・データを集めた「メディア関連資料」を定期的にメールでお届けします。研究所が行う研究会・シンポジウムなどの催しには無料または割引で参加することができます。
メディア総合研究所
〒130-0026
東京都墨田区両国3-21-14
両国有泉ビル3階
Tel: 03-6666-9404
Fax: 03-6659-9673
mail@mediasoken.org
 
  • HOME 
  •  < 
  • 関連資料目次

メディア関連資料目次

メディア関連資料No.22(2000年8月)

メディア・リテラシー、青少年と放送

1.メディア・リテラシー
 (1)新聞報道から
 (2)郵政省/放送分野における青少年とメディア・リテラシーに関する調査研究会報告書
 (3)民放連/メディア・リテラシー教育番組『てれびキッズ探偵団』放送と反響
 (4)民間放送教育協会/カナダにおけるテレビ放送の質の向上に関する調査報告書

2.青少年と放送
 (1)日本PTA全国協議会/家庭教育におけるテレビメディアの実態についての意識調査
 (2)新聞報道から
 (3)NHK・民放連/「放送と青少年に関する委員会」の設立について
 (4)民放労連/NHK、民放連両会長への申し入れ書
 (5)日放労/「放送と青少年に関する委員会」の委員の選任について
 (6)メディア総研/『豊かな子ども番組を! メディア総研7つの提言』と2つの質問について
 (7)放送と青少年に関する委員会/メディア総研への回答
 (8)民放連/青少年に見てもらいたい番組―2000年春
 (9)郵政省/子どものテレビとテレビゲームへの接触状況に関するアンケート調査報告書
 (10)新聞報道から